令和4年度（2022年度）4月から、人工授精などの｢一般不妊治療｣、体外受精・顕微授精等の｢生殖補助医療｣が、新たに保険適用されることとなりました。

当院でも従来通りの自費診療に加え、保険制度を導入して診療を行ってまいります。

厚生労働省発行のリーフレットはこちら ▶

但し、不妊治療を保険で行うためには、年齢・回数および治療内容など様々な制限があります。全ての治療が保険診療とはなりませんので、予めご理解ください。

保険適用の内容・制度につきましては、順次ホームページや院内掲示にてお知らせする予定です。

今後も情報収集に努め、患者さまが安心・安全に治療を受けられる体制を整えてまいります。

厚生労働省：不妊治療に関する取り組み